経理・財務・会計ファイナンス人材のためのキャリア名鑑

会計人材のキャリア名鑑

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタント

「経営課題と向き合い、企業変革の最前線に立つコンサルタント」

高度な会計知識が、経営を動かす武器になる

会計×戦略思考で、ダイナミックなキャリア築く

主な業務内容

  • 企業の経営課題解決支援(財務・業務・戦略・IT)
  • グループ再編やM&A、IFRS・会計基準対応プロジェクト推進
  • 予算管理プロセス改革や経営管理制度の設計・導入

想定年収

700万円~1,000万円
※業績や評価によって変動

想定年齢

22歳~30歳

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントは こんな仕事

総合系コンサルタントは多種多様なクライアント(大手上場企業、グローバル企業、官公庁・自治体、スタートアップ等)の、業績改善から企業統合、海外進出、ガバナンス体制強化といった経営課題全般の解決を支援します。その中でも会計知識や経験を活用するシーンは多くあります。たとえば、グループ再編・M&Aプロジェクトでは財務デューデリジェンスやPMI(経営統合後の業務統合・制度設計)といった高度な分析と実行を担います。IFRSや会計基準変更対応、内部統制(J-SOX)構築なども、経理実務での知見が求められる場面です。また、CFO直下での経営管理制度刷新や、全社レベルの予算統制プロセス変革など、全社視点での財務改革にチャレンジできるのも醍醐味です。

実務では、プロジェクトごとに多様なメンバーと協働し、仮説立案→現状分析→打ち手提案→実行支援のサイクルを高速で回します。業務プロセスの可視化・改善やデータ分析、財務シミュレーションを駆使し、経営層を動かす提案書をまとめ上げる -まさしく“会計×戦略”の現場に自分自身が立つイメージです。

リスク管理についても、たとえば「経営指標が見えていない現場への財務可視化支援」「M&Aにおける財務/税務リスクシナリオと対策のシミュレーション」「ERP/会計システム導入でのデータ移行・内部統制への影響の洗い出し」など、会計人ならではの分析力・ファクトチェック力・シミュレーション思考がダイレクトに活躍します。多様なプロジェクトを推進するワクワク感、得意分野を軸に幅広い業界・経営層と渡り合うスケール感はこのポジションならではと言えるでしょう。

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントという ポジションの魅力

数値管理や帳簿作成の枠を超え、「数字に基づいた構造改革の提案・推進役」に昇華できる -これが会計バックボーンを持つコンサルタントの最大の魅力です。経理・会計士として経験してきた“社内向けの業務最適化”や“制度対応”を、今度はクライアントの経営・ビジネスモデルそのものを再設計するダイナミックな仕事へと転化できます。

総合系コンサルは業界・業種・テーマの垣根がなく、自動車・製薬・製造・流通・IT・金融など、あらゆる分野の改革プロジェクトに関わるチャンスがあります。会計知識は、例えば「原価管理の見える化」「連結会計・管理会計体制の抜本改革」「CFO組織の新規立ち上げ」「業務プロセス自動化(RPA導入支援)」など、“数字のプロ”ならではの洞察が求められる場面が多数存在します。実際に、他業界・他職種出身者とチームを組むことが多く、財務・会計の目線からプロジェクト全体の質やアウトプットを高め、経営層から一目置かれる存在になれます。

経理・税務・会計士の知見があるからこそ、監査や決算の「正確さ」だけでなく、“会計的な構造を経営に活かすアーキテクト”へとキャリアが広がります。提案型・上流工程に挑戦したい方にはこれ以上ない舞台です。加えて、英語や最新ITスキルを磨けばグローバル案件やAI・DX(デジタル変革)系プロジェクトにも参画でき、キャリアの可能性と市場価値が一気に広がる点も見逃せません。

クライアントの本当に困っている本質課題を引き出し、「数字」と「ストーリー」で経営意思決定を動かすダイナミズムは 、会計バックグラウンドでが真価を発揮できる絶好の分野です。自分が介在した証しを実感できる手応え、成長のワクワクと挑戦の連続こそ、総合系コンサルタントならではの醍醐味なのです。

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントの 年間スケジュール例

コンサルタントの年間スケジュールは、担当プロジェクトやクライアント次第で大きく変わります。ここでは3月決算の大手企業をメインクライアントとした会計・業務改革案件を想定し、月ごとの業務ポイントを例示します。

4月

  • 新年度プロジェクトキックオフ
  • クライアント現状調査(決算数値、経営計画のレビュー)
  • 業務プロセス・会計システムの可視化

5月

  • 財務/業務分析・問題点整理
  • プロジェクト計画の立案・社内外説明
  • 現場ヒアリング&ワークショップ実施

6月

  • 新システムの要件整理
  • 財務シナリオ・KPI設計
  • 業務フロー仮説提案・To Be モデル案の策定

7月

  • コスト・原価管理精度向上策の詳細検討
  • クライアント向け提案書作成・承認獲得
  • データ分析・ITベンダーとの打ち合わせ

8月

  • パイロット部門での業務改善テスト運用開始
  • 進捗フォローと追加要件整理
  • 社内ステークホルダーとの合意形成活動

9月

  • テスト運用の検証・フィードバック取りまとめ
  • 本格導入計画作成
  • 会計基準変更・IFRS対応に備えた教育セッション

10月

  • 本番稼働前の実務運用準備
  • 社員向けマニュアル・研修資料作成
  • 全社導入時のリスク管理策洗い出し

11月

  • 新会計制度・システム本稼働開始
  • 初期トラブル対応・効果測定
  • 経営層向け改善プレゼン

12月

  • 年内最終レビュー:課題総括・次年度改革計画案の策定
  • 成果報告・継続案件の提案

1月

  • 新規プロジェクト準備、契約内容調整
  • 外部ベンダーやパートナーとの連携体制構築

2月

  • 旧年度業務の総括・レポーティング
  • 新年度に向けた体制強化・人材育成

3月

  • 新規案件のキックオフ準備
  • 繁忙期サポート、プロジェクト間の調整

定例業務

  • プロジェクト横断会議、資料作成(週次/随時)
  • 若手メンバーの教育、トレーニング
  • 社内外の最新会計/ITトレンドキャッチアップ

臨時業務

  • 緊急改革対応プロジェクト
  • M&A前後のデューデリジェンス/PMI
  • グローバル案件の短期出張・英語ミーティング

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントの 重要任務

経営・会計の現場最前線で活躍するコンサルタントには、以下の3つの重要任務が課されています。ここでは、大手上場企業の全社会計改革案件を主な前提としています。

1.経営管理・会計プロセス改革のリード

 全社的な業績管理や予算策定プロセスを見直し、現場と経営層の橋渡し役を担います。経理・財務部門の課題抽出から、ITを活用したワークフロー構築、従業員教育まで一貫支援。高品質な業務フロー設計力だけでなく、マネジメント層との対話力・信頼構築力も不可欠です。

2.M&A・グループ再編プロジェクトへの参画

 財務デューデリジェンスや買収後のPMI(統合プロセス)を推進し、数字の裏側にある“事業構造”を読み解きます。法務・税務の専門家と連携しつつ、経営統合の成功パターンをシナリオ化。特に自社経理業務経験者の場合は、現場の痛みを理解したうえで現実的な施策を提案できる点は大きな強みになります。

3.業務デジタル化・内部統制対応支援

 新会計システムやRPA導入、デジタルサプライチェーン構築による経理オペレーション変革も担当。会計管理の高度化に加え、J-SOXやIFRS導入など内部統制への対応もサポートします。会計分野にいたからこそ提案できる「実務目線×デジタル」の両軸改革が企業の信頼性を支えます。

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントの 報酬水準

報酬水準の概要

総合系コンサルのコンサルタント職は、業界内でも比較的高い報酬水準が設定されています。未経験者やポテンシャル採用を含めても、年収700万円前後からスタート。経験3年以上や会計資格保有者・リーダー層では1,000〜1,300万円が期待できます。

報酬の構成要素

  • 基本給(目安:月給44~75万円程度+賞与年2回)
  • 業績連動型賞与(プロジェクト評価・個人貢献度で大きく変動)
  • 繁忙期インセンティブ金や社内表彰、資格手当(CPA・USCPA等も支給例有)
  • 海外プロジェクト手当、残業代等

報酬の変動要因

  • 保有資格・専門分野(会計士・税理士・MBA等は加算対象)
  • リーダー・マネージャー昇格などに伴う責任範囲拡大
  • 担当プロジェクトの規模・難易度・クライアントからの評価
  • グローバル案件や新規領域貢献でのインセンティブアップ

報酬のトレンド

  • 昨今は人材獲得競争激化により、会計バックグラウンドやデジタル・英語力に秀でた人材への上乗せ傾向が強まりつつあります
  • プロジェクト単位での成功報酬支給や時短勤務の高待遇、社外副業OK等、柔軟な制度が浸透中です
  • 経済環境にもよりますが、ここ数年は全体としてベースアップ傾向が続き、コンサルタントから昇格していくと、総収入1,200万円~1,500万円の若手も現実的です

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントの 代表的な会社

以下では、日本市場で存在感があり、パートナー制度を採用している代表的な総合コンサルティングファームを紹介します。

1.アクセンチュア

会社概要

  • 世界最大級の総合コンサルティングファームで、日本においても約15,000名の社員を擁する大手
  • 戦略、テクノロジー、オペレーション、組織、デジタル変革など幅広い領域をカバー

パートナー制度

  • マネージング・ディレクター(Managing Director)が実質的なパートナー相当職
  • アソシエイト・マネージング・ディレクター、マネージング・ディレクターという階層構造
  • 約400名以上のMDが日本で活動している
  • 業績連動型の報酬体系で、株式報酬も含む総合的な待遇

特徴

  • テクノロジー領域に強みを持ちながらも、戦略から実行まで一貫したサービスを提供
  • 世界的なリサーチ・イノベーション能力と日本市場に対する深い理解を併せ持つ
  • 近年はクラウド、AI、ブロックチェーンなど先端技術領域での投資・採用を積極的に展開

2. アビームコンサルティング

会社概要

  • アジア発のグローバル総合コンサルティングファーム
  • 約6,000名の社員を有し、業務・IT両面からの変革支援に強み
  • NEC系列からNTTデータグループの一員となり、グローバル展開を加速

パートナー制度

  • ディレクター(Director)、プリンシパル(Principal)、パートナー(Partner)という階層
  • 業界・機能別の専門性と実績に基づくパートナー昇格プロセス
  • 約100名以上のパートナー層が活動
  • 業績目標達成度に連動した報酬体系

特徴

  • ERPを中心としたIT実装・導入の専門知識と、実践的なコンサルティング手法の融合
  • 日系企業のアジア進出支援に強みを持つグローバルデリバリーモデル
  • 製造業・公共領域での豊富な実績と専門性
  • 日本企業の特性を理解した上での変革アプローチに定評

3.デロイト トーマツ コンサルティング

会社概要

  • デロイトグローバルネットワークの一員として、日本では有限責任監査法人トーマツと連携した総合コンサルティングファーム
  • 戦略、テクノロジー、人事・組織、オペレーション、リスク管理など広範なコンサルティングサービスを提供

パートナー制度

  • パートナー(Partner)およびディレクター(Director)が最上位職層
  • マネージングディレクター、シニアマネージャー、マネージャー、シニアコンサルタント、コンサルタントという階層構造
  • 日本国内では約200名程度のパートナー・ディレクターが活動
  • 出資型パートナーと非出資型パートナー(ディレクター)の2種類があり、業績連動型の報酬体系を採用
  • グローバルネットワークのパートナー評価システムに基づく厳格な昇進プロセスを実施

特徴

  • 会計・税務・監査の専門知識を背景とした財務面での深い洞察と、経営コンサルティングの融合が強み
  • M&A、事業再生、組織再編、リスク管理、ガバナンス強化などの分野で高い専門性を発揮
  • 「Big4」の一角として、規制対応やコンプライアンス関連の複雑な課題に対する総合的ソリューションを提供
  • デロイトグローバルネットワークを活用した国際案件での幅広い対応力と一貫性のあるサービス提供
  • 近年はデジタルトランスフォーメーション、人的資本経営、サステナビリティ経営などの分野を強化

4.PwCコンサルティング

会社概要

  • PwCグローバルネットワークの一員として、日本では「PwCコンサルティング合同会社」として事業展開
  • 戦略から業務変革、テクノロジー導入までをカバーする幅広いコンサルティングサービスを提供

パートナー制度

  • パートナー(Partner)が最上位職層、その下にディレクター(Director)の階層が存在
  • エグゼクティブディレクター、ディレクター、シニアマネージャー、マネージャー、コンサルタントという階層構造
  • 日本国内では約150名程度のパートナーが活動
  • エクイティパートナー(出資パートナー)とサラリードパートナー(給与型パートナー)の区分あり
  • グローバル共通の評価基準に基づく業績連動型報酬制度を導入
  • クライアント開拓・収益貢献・専門性発揮などの複合的評価による昇進システム

特徴

  • 「Strategy&」(旧ブーズ・アンド・カンパニー)との統合により、高度な戦略コンサルティング能力を強化
  • 会計・税務の専門知識と経営コンサルティングの融合による、財務・非財務両面からの総合的アプローチ
  • デジタルトランスフォーメーション、ESG/サステナビリティ、組織・人材変革などを重点領域として展開
  • 「Big4」としての総合力を活かし、成長戦略から実行、モニタリングまでワンストップのサービス提供
  • 産業別の専門チーム構成により、金融、製造、消費財、公共など各業界特有の課題に対応
  • グローバル約150カ国のネットワークを活用した国際案件での一貫性のあるサービス提供

5.ベイカレント・コンサルティング

会社概要

  • 2000年創業の比較的新興だが急成長している日系コンサルティングファーム
  • 約1,500名の社員を擁し、デジタル領域を中心に事業を拡大
  • 東証プライム上場企業で、売上高は約500億円(2023年2月期)

パートナー制度

  • エグゼクティブパートナー、シニアパートナー、パートナーの階層構造
  • 実力主義・成果主義に基づくパートナー昇格制度
  • 約50名以上のパートナー層を有する
  • 上場企業として株式報酬も含めた魅力的な報酬体系

特徴

  • 戦略立案からDX実行まで一貫したサービス提供能力
  • 外資系・国内大手コンサルからの優秀人材の積極採用
  • 急成長企業ならではの機動性と柔軟性のある組織文化
  • 日本企業のデジタル変革に特化したソリューション開発力
  • 独立系ならではのニュートラルな立場からの提言力

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントに 向いている人は、どんな人?

■求められるマインド

1.「変革を推進したい」という挑戦心

 会計の守り手から「企業の未来を切り拓く側」へ。現状維持よりも改革と挑戦に意欲のある方はコンサルで大いに活躍します。

2.高い倫理観と誠実さ

 クライアントの信頼を獲得し、数字の正確さ・守秘義務・透明性を誠実に守れる心構えはコンサルでも重要です。

3.仮説思考・論理的構造力

 複雑な状況下でも細分化→検証→結論導出ができる力は、経営課題の根本解決に役立ちます。

4.多様性の受容・オープンマインド

 業種・国籍・職種が異なる多様なメンバーや顧客と仕事をするため、学びと協働を楽しむ姿勢は大きな資産となります。

5.プロフェッショナリズム(責任感・持続力)

 長期的なプロジェクト・大規模案件もあるため、粘り強さや完遂意欲が欠かせません。

6.コミュニケーション志向

 単なる分析だけでなく、クライアントや社内チームとの日々の対話を楽しみ、自ら積極的に意見を発信できる方が向いています。

7.成長志向・自己学習意欲

 業界・会計ルールの変化やデジタル技術の習得にも前向きであること。新しい知識やスキル習得を楽しむ姿勢が欠かせません。

上記のように、守りの姿勢だけでなく「変化を作る力」「多様性を受け入れる柔軟さ」「対話と成長の楽しさ」を併せ持つことが求められます。

 

■必要なスキル

1.会計・財務/管理会計知識

 経理部門・CFO組織の実務を深く理解したうえで、制度・分析・コントロールへの提案力が生きるシーンが豊富です。

2.データ分析・構造化力

 Excel・PowerPoint等の資料作成力や、BIツール・会計システム等の分析実務が求められます。数字を“経営の言葉”に変換できる力が武器です。

3.プロジェクト推進力・タイムマネジメント

 複数タスクの同時進行、納期管理、課題解決を現場で回せる「段取り力」が必須です。

4.ロジカルコミュニケーション・プレゼン力

 会計・経営層双方に納得いただける説明・資料設計・ファシリテーションに長けた人材が活躍しやすいです。

5.英語・デジタル実務スキル

 国際案件や会計システム刷新など、英語資料読解・メールや、数字×ITにまたがるプロジェクトで一層存在感を発揮できます。

6.問題解決フレームワーク/仮説検証力

 財務諸表・KPIからの問題発見力、根本要因の特定、実効的な打ち手立案など、数字に強い視点がコンサル現場で重宝されます。

会計バックグラウンドは非常に強い武器です。加えて「多面視点」「コミュニケーション力」を磨けば、どの現場もリードできる人材へと成長できます。

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントまでの 道のり

直前に想定されるポジション

  • 監査法人・会計事務所での公認会計士・スタッフ職
  • 上場/大手企業の経理・財務部門リーダー/スタッフ
  • SSC(シェアードサービスセンター)や内部統制部門

その前のキャリア例

  • 新卒入社で経理や財務部門に配属、簿記・会計知識を磨く
  • 会計士試験合格後、会計事務所・税理士法人等で実務経験
  • 一般企業で経理業務全般(決算・原価管理等)に従事

複線パスの一例

  • 一般企業の経理から会計系コンサルへの転職
  • 監査法人在籍から戦略系やITコンサルへのシフト
  • 税理士法人や総務からデジタル・業務改革コンサルへ

最終的に、新しい挑戦として業務の枠を超えた経営課題・事業戦略改革を手がけたいという志向と会計・経理経験を武器として活かしたいという思いがあれば、どんなキャリアからでも門戸は開かれています。会計実務+αで資料作成やロジカルシンキング、プレゼン力などを磨いておくと、コンサルファームでの即戦力化もスムーズです。

コンサルティング会社の総合系コンサル コンサルタントの キャリアパスの展望

会計・財務バックグラウンドで総合コンサルに入社した場合、経営管理分野のコンサルスペシャリストとして社内やクライアント両方から重宝される人材に成長できます。とくに戦略コンサルやデジタル・M&Aなど案件領域が多彩なぶん、得意な会計軸でキャリアの強みを伸ばすことができるのが特長です。

数年間でマネージャー職、さらにシニアマネージャー/パートナーへと昇進も可能です。経営管理・財務領域のリーダーとして、顧客企業のCFOや経理部長クラスとも対等にセッションができるレベルまで引き上げられます。また、社内起業や経営企画部門など「事業会社側への逆転身」「ベンチャーCFO・ファイナンス責任者」へのキャリアパスも王道です。

最近はDX・AI・グローバルプロジェクトが増加しているため、会計知識とIT・英語リテラシー双方を伸ばすことで、海外拠点や社外役員、スタートアップ幹部への展開も急速に広がっていきます。将来的には独立コンサルタントやプロジェクトベンチャー立ち上げ、専門家派遣事業など、新たな事業創造も十分現実的です。

いずれにしろ、「数字を守る」から「数字で経営を動かす」。その進化がダイレクトに実現できるのが、総合系コンサルタントとしてのキャリアです。

まとめ

役割と責任

  • 経営課題解決の推進役として、会計目線も活かし企業と社会の成長に貢献
  • グループ再編、M&A、業務改革など多岐に渡るプロジェクトでクライアントの信頼を得る重要ポジション

求められるマインドやスキル

  • 変革志向・誠実さ・仮説構築力・多様性受容など多面的なマインド
  • 会計・財務知識を基盤に、ロジカルシンキング・データ分析・推進力を身につければどこでも活躍可能

重要な職務

  • 経営管理・会計プロセス改革のリード
  • M&A・グループ再編プロジェクトへの参画
  • 業務デジタル化・内部統制対応支援

キャリアパス

  • コンサルティング内でのキャリアアップ:コンサルタント→マネージャー→パートナー
  • 監査法人のシニアスタッフや事業会社の経理・財務の実務経験者などがコンサルティング会社のコンサルタントへの転身
  • コンサルティングの実務経験を通じ、事業会社のCFOや経営企画部門、スタートアップCFOなど将来の多様なキャリアパス