大手上場企業の内部監査部スタッフ

大手上場企業における内部監査部スタッフは、企業活動の健全性と持続的成長を担保するという、非常に責任ある役割を担っています。内部監査の現場は、企業のすべての部門・機能を巡り、業務プロセスや会計処理、ITシステム、リスク管理など、多岐にわたるチェックポイントを持っています。具体的には、現場ヒアリングや業務フロー分析、サンプリング調査、データ分析を通じ、不正・誤謬の防止や効率化の余地、法令順守の実態を明らかにし、経営層へ改善提案を行うことが日常です。

内部監査部スタッフの業務は、計画フェーズからスタートします。年間監査計画を基に、対象部門や拠点を選定し、現場への監査通知・日程調整を行います。監査では、書類やシステムデータを閲覧し、関係者から詳細をヒアリングしてプロセスの適正運用を確認します。典型的な流れは、「業務実地監査→課題の指摘→改善案検討→フィードバック→再確認」というPDCAサイクルです。

日常業務の中で特に重視されるリスク対策としては、「横領・不正・誤集計などの不適切会計の早期発見」や、「コンプライアンス違反・ハラスメント・情報漏えい等の法令遵守違反の抑止」が挙げられます。最近はサイバーリスクやグローバル拠点の監査も増えており、ITシステム監査やデータアナリティクスも重要度を増しています。こうした場面では内部監査独自の視点で、AIによる取引異常検知や統計的手法を駆使し、潜在リスクを多角的に洗い出します。

たとえばある新規事業部門の監査では、急拡大ゆえに承認フローが複数経路化していたことが発覚し、不正リスクを抑えるために「権限分掌の厳格化」「システム承認ルートの自動化」など改善策を提案しました。その後、再監査によって改善効果を定量的にモニタリングします。このように内部監査部スタッフは、単なる“チェック屋”ではなく、企業価値向上を推進する「経営パートナー」の側面も持っています。

日々の業務は現地訪問、リモート監査、書類審査、インタビュー、法令・基準をもとにした資料分析と多岐にわたり、予期せぬ問題解決が求められるスリリングな場面も多くあります。グローバル化が進む大手企業では、海外子会社や取引の監査も増加傾向にあります。法律や規則はもちろん、文化や商習慣の違いまで把握し、総合的なリスク対処力を発揮する必要があります。

内部監査部スタッフは、全社視点で「気づき」と「変革」をもたらす立場です。自らの指摘や提言が経営改革を動かすダイナミズムと、組織全体の信頼を守るミッション感あふれる仕事です。挑戦しがいと意義を体感できる、社会の持続的成長に貢献する力強いキャリアのスタートとなります。

内部監査部スタッフの最も大きな魅力は、「会社全体の健全性と信頼を担保するキーパーソン」であることです。企業活動を多方面から監督・評価する中で、通常の部署では経験できないほど幅広い業務知識・経営感覚を深く養うことができます。その役割は単なる業務チェックにとどまらず、不正・不適切行為を未然に防止し、現場の「より良い組織風土づくり」にも大きく寄与しています。

たとえば内部監査の現場では、営業部門・人事部門・生産現場・IT部門・海外拠点など、実に多様な部門を横断的に経験できます。そのため「各部門の業務に精通したジェネラリスト」として、全社的な信頼を得やすい立場になるのです。経営層との距離も近く、監査結果や課題提案をもとに組織改革・プロジェクトがスタートするなど、自分の仕事が直接会社の成長に結び付く点も大きなやりがいと言えるでしょう。

また、縁の下の力持ちとして「会社を守る」「組織全体の透明性と公正さを高める」ことに徹底して関われるのも、やりがいの源泉です。組織内では他部署と対等に接し、時に厳しい指摘を行うことも必要ですが、真摯なヒアリング・アドバイスによって、現場から「監査部がいてくれてよかった」という信頼を築くことができます。

他のポジションとの違いは、「全社横断・多分野・リスク思考」のスケール感にあります。プロジェクト参画や業務プロセス改善活動を通じて、内部統制・リスク管理・コンプライアンス・効率化など広範なテーマに挑戦できます。不正やリスクの芽をいち早く発見し、透明性ある企業をつくる意義の大きさは計り知れません。

社会的意義も際立っており、ESG（環境・社会・ガバナンス）が重視される昨今、内部監査の意見が機関投資家や監督官庁への信頼醸成にも繋がっています。自分の責任ある指摘・提言が社会全体の安心や公正につながる -そんなダイナミックさと高い専門性、組織を支える誇りがこの職種の大きな魅力です。