「勘定科目」は、日々の取引を一定のルールに基づき記録していくために必要な会計要素です。
すべての勘定科目は、財務諸表の「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」の5つに分類されます。取引の内容をわかりやすく分類する勘定科目の知識は、財務諸表を作成するうえで不可欠な知識です。
本記事では、勘定科目に関する基本知識、勘定科目の種類、および取引シーン別の科目の使用例を解説します。
目次
勘定科目とは
勘定科目とは、簿記の仕訳で利用する会計要素で、取引の内容を、その種類や性質ごとに分類した”タグ”のようなものです。
たとえば、水道代、ガス代、電気代は「水道光熱費」、電話代や郵便代は「通信費」のように勘定科目によって取引が分類されます。
勘定科目名の付け方は法律によって定められているわけではないので、企業ごと、使用する会計システムごとに、勘定科目名は異なります。
勘定科目が必要な理由
勘定科目が必要な理由は、主に以下の3つです。
- 仕訳を行う際に必要なため
- 分類項目としての役割を持っているため
- 税金管理に使用するため
仕訳を行う際に必要なため
勘定科目は複式簿記で仕訳を行う際に使用します。仕訳は、取引の内容ごとに勘定科目を使って記録する技術です。つまり、勘定科目を設定しなければ仕訳を行うことができません。
仕訳と勘定科目は一体になって初めて機能します。
分類項目としての役割を持っているから
勘定科目は、取引を性質ごとに分類する役割を持っています。
すべての取引は勘定科目ごとに総勘定元帳（以下、元帳）に記録され、決算時には元帳の残高を集計し財務諸表が作成されます。
税金管理に使用するため
税金を計算する際も、勘定科目は重要な役割を果たします。
法人税、消費税の計算では、「租税公課」や「未払消費税」などの勘定科目の残高を確認することで、納付額がどれくらいあるのか確認できます。
基本的に5つに分類される
すべての勘定科目は、財務諸表の5つの構成要素のいずれかに分類されます。
5つの構成要素とは、以下の通りです。
- 資産
- 負債
- 純資産
- 収益
- 費用
このうち、「資産」「負債」「純資産」は貸借対照表、「収益」「費用」は損益計算書の構成要素です。
資産
資産とは、企業が保有している財産であり、将来的に経済的な価値を生み出すような財貨や権利のことです。たとえば、現金、預金、不動産、特許権や借地権などがあります。
負債
負債とは、支払や返済の義務などのマイナスの財産のことです。たとえば、仕入代金の未払い分や、銀行から借り入れた資金などがあります。
純資産
純資産とは、資産と負債の差額で、正味の財産のことです。たとえば、資本金や、利益剰余金などがあります。
収益
収益とは、商品やサービスの提供などの対価を含む企業の活動で獲得した稼ぎのことです。たとえば、売上や、預金につく利息などがあります。
費用
費用とは、営業活動など企業の活動のために費やした金額のことです。たとえば、商品の仕入、給与などがあります。
【一覧で紹介】勘定科目の種類
勘定科目は、「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」の5つに分類されます。
ここでは、一般的によく使われる勘定科目を、5つの分類ごとに一覧で紹介します。また、勘定科目ごとに内容を解説します。ぜひ参考にしてみてください。
資産に分類される勘定科目
資産は、「流動資産」「固定資産」「繰延資産」の3つに分類されます。
流動資産
流動資産とは、主な営業活動のプロセス内(正常営業循環基準）にある資産や、1年以内に現金化される資産をいいます。
流動資産に分類される主な勘定科目は以下の通りです。
| 【資産】流動資産に分類される勘定科目 | 解説 |
| 現金 | 現金のこと（他人振り出しの小切手など通貨代用証券も含まれる） |
| 預金 | 銀行に預けている資金のこと（「普通預金」「当座預金」「定期預金」など預金の性質ごとに適した科目が使われる） |
| 受取手形 | 営業取引で相手から受け取った手形のこと（お金をもらう権利を表した証書） |
| 売掛金 | 営業取引で発生した未回収の債権のこと（いわゆる”ツケ”のこと） |
| 売買目的有価証券 | 短期的な価格の変動を利用して利益を得る目的で取得した有価証券 |
| 商品 | 販売目的で仕入れた商品のこと |
| 前払金 | 商品の引渡し前に支払う代金のこと（「前渡金」を使うこともある） |
固定資産
固定資産とは、主な営業活動のプロセス内(正常営業循環基準）はなく、かつ1年以内に現金化されない資産をいいます。
主な勘定科目は以下の通りです。
| 【資産】固定資産に分類される勘定科目 | 解説 |
| 建物 | 事業に要するための事務所や工場、店舗など |
| 機械装置 | 加工設備、運搬設備、作業機械など、各種機械のこと |
| 車両運搬具 | 事業のために、人やものを運んだりする乗り物のこと |
| 工具器具備品 | 事業のために使用する各種道具（取得価額10万円以上かつ耐用年数1年以上のもの） |
| 土地 | 事業に使用する目的で所有する敷地（販売目的、投資目的のものは含まない） |
| 特許権 | 新製品や新製法を一定期間独占的に利用できる権利のこと |
| ソフトウェア | ソフトウェアを購入、または自社開発した際にかかった費用（資産になる場合と費用になる場合がある） |
| 出資金 | 株式会社以外の法人や協同組合等への出資金額（信用組合や信用金庫からの借入時に発生するケースがある） |
| 子会社株式 | 子会社の支配を目的として保有する株式 |
繰延資産
支出した費用のうち、その効果が翌期以降に及ぶ資産のことです。繰延資産は、流動資産や固定資産のような現金化される資産ではなく、会計上の概念的な資産です。以上の理由から流動資産や固定資産とは分けて表示されます。
繰延資産の勘定科目は以下の5つのみが認められています。
| 【資産】繰延資産に分類される勘定科目 | 解説 |
| 株式交付費 | 新株の発行又は自己株式の処分に係る費用（企業規模の拡大のためにする資金調達などの財務活動に係るもの） |
| 社債発行費等 | 社債発行のため直接支出した費用 |
| 創立費 | 会社設立までに支出した費用 |
| 開業費 | 会社成立後営業開始時までに支出した開業準備のための費用 |
| 開発費 | 新技術の採用、新規市場の開拓等の費用（繰延資産に計上するものと、費用に計上するものがある） |
負債に分類される勘定科目
負債は、「流動負債」「固定負債」の2つに分類されます。
流動負債
流動負債とは、正常営業循環基準にある負債や、1年以内に返済期限が到来する負債のことです。
主な勘定科目は以下の通りです。
| 【負債】流動負債に分類される勘定科目 | 解説 |
| 支払手形 | 仕入先との取引によって発生した手形債務のこと |
| 買掛金 | 仕入先との取引によって発生した未払い金額のこと |
| 短期借入金 | 金融機関等から借り入れ、1年以内に返済する予定のもの |
| 未払費用 | 一定の契約にしたがって発生する費用のうち、すでに提供されたサービスで未だ代金の支払がされていないもの |
| 未払法人税等 | 決算で確定した法人税、住民税、事業税の未納付額 |
固定負債
固定負債は、営業活動プロセスとは関係なく、返済期間が1年以上の長期間を要する負債です。
主な勘定科目は以下の通りです。
| 【負債】固定負債に分類される勘定科目 | 解説 |
| 社債 | 外部からの資金調達のために企業が発行した借用証で、かつ1年内に償還日が到来しないもの |
| 長期借入金 | 金融機関等から借り入れ、返済期間が1年を超えるもの |
| 退職給付引当金 | 従業員の退職時に支払う退職金に備えるための引当金 |
純資産に分類される勘定科目
純資産は、「株主資本」と「株主資本以外」の大きく2つに分類されます。
株主資本
株主資本に分類される主な勘定科目は以下の通りです。
| 【純資産】株主資本に分類される勘定科目 | 解説 |
| 資本金 | 会社を設立したときや 増資をしたときに株主から払い込まれた資金のこと |
| 利益準備金 | 剰余金の配当時に積み立てられる剰余金 |
| その他利益剰余金 | 任意積立金 株主総会の決議によって任意に積み立てられた利益剰余金 |
| 繰越利益剰余金 | 処分未定の留保利益 |
| 資本準備金 | 株主からの出資額のうち、資本金以外の額 |
| その他資本剰余金 | 資本剰余金のうち、資本準備金以外の部分 |
| 自己株式 | 会社が取得した自社株式のこと |
株主資本以外
株主資本以外に分類される主な勘定科目は以下の通りです。
| 【純資産】株主資本以外に分類される勘定科目 | 解説 |
| その他有価証券差額金 | その他有価証券を期末に時価評価した際に生じる帳簿価額との差額 |
| 新株予約権 | 新株予約権者が、あらかじめ定められた価額で新株を購入できる権利のこと |
収益に分類される勘定科目
収益は、損益計算書の「売上高」「営業外収益」「特別利益」の3つの欄に表示されます。
売上高
売上高の欄に分類される主な勘定科目は以下の通りです。
| 【収益】売上高に分類される勘定科目 | 解説 |
| 売上（売上高） | 会社の主な営業活動（本業）により得られた収益のこと |
営業外収益
営業外収益に分類される主な勘定科目は以下の通りです。
| 【収益】営業外収益に分類される勘定科目 | 解説 |
| 受取利息 | 預金の利子など、本業以外の金融関係の取引で得た利子のこと |
| 受取配当金 | 他の企業から受け取る配当金や、信用金庫などから受け取る剰余金の分配など |
| 雑収入 | 本業とは関係しない取引から生じる収益で、金額上の重要性が乏しい雑多な項目を処理するための科目 |
特別利益
特別利益に分類される勘定科目は以下の通りです。
| 【収益】特別利益に分類される勘定科目 | 解説 |
| 固定資産売却益 | 固定資産を売却した際に、売却額と帳簿価額の差額を処理する科目 |
| その他の特別損益 | 債務免除益や保険金による差益など、臨時的な取引による損益 |
費用に分類される勘定科目
費用は、損益計算書の「売上原価」「販売費及び一般管理費」「営業外費用」「特別損失」の4つの欄に表示されます。
売上原価
売上原価に分類される勘定科目は以下の通りです。
| 【費用】売上原価に分類される勘定科目 | 解説 |
| 仕入（仕入高） | 販売目的の物品を購入するための費用のこと（購入のために必要とした付随費用も含まれる） |
販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費に分類される勘定科目は以下の通りです。
| 【費用】販売費及び一般管理費に分類される勘定科目 | 解説 |
| 給料 | 従業員に労働の対価として支払う給料 |
| 外注費 | 会社の業務を外部に委託することで発生する費用 |
| 広告宣伝費 | 宣伝効果を目的に支出した費用 |
| 交際費 | 取引先に対する接待や交際のために支払った費用 |
| 地代家賃 | 事務所・店舗の家賃や月極駐車場料金など |
| 租税公課 | 印紙税や登録免許税など各種税金の支払いの際に使用する科目 |
営業外費用
営業外費用に分類される勘定科目は以下の通りです。
| 【費用】営業外費用に分類される勘定科目 | 解説 |
| 支払利息 | 金融機関等からの借入に対する利息 |
| 雑損失 | 本業とは関係しない取引から生じる費用で、金額上の重要性が乏しい雑多な項目を処理するための科目 |
特別損失
特別損失に分類される勘定科目は以下の通りです。
| 【費用】特別損失に分類される勘定科目 | 解説 |
| 固定資産除去損 | 固定資産を除去したときの損失額 |
【シーン別】よく使う勘定科目の例
ここまで、「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」の各分類ごとに勘定科目を解説してきました。
ここからは、日々のビジネス取引においてよく使う勘定科目を、具体的なシーンを用いて解説します。
売らないものを購入したとき
売却を目的とせず、自社での使用を目的にものを購入したときは、以下の2つの基準を押さえておく必要があります。
- 取得価額が10万円未満
- 耐用年数が1年未満
上記の基準のいずれかに当てはまる場合、費用として計上できます。反対に、10万円以上、もしくは耐用年数が1年以上の場合は資産として計上します。
以下は、具体的なシーン別の解説です。
| 取引シーン① | 勘定科目（仕訳） |
| 社内用に、8万円のパソコンを1台、現金購入した | 消耗品費 / 現金 |
この場合、10万円未満のため、消耗品費として費用計上できます。
| 取引シーン② | 勘定科目（仕訳） |
| 業務で使用する社用車を30万円で現金購入した | 車両運搬具 / 現金 |
この場合、10万円以上のため、資産勘定の車両運搬具として計上します。
売るものを購入したとき
販売目的の物品を購入したときに、頻出する勘定科目は「仕入（仕入高）」です。仕入の代わりに「商品」が使われることもあります。
そのほか、メーカーでは、製品を作るための「材料費」などの勘定科目も使われます。
具体的なシーン別に解説します。
| 取引シーン① | 勘定科目（仕訳） |
| 販売目的で商品を掛で仕入れた | 仕入（仕入高） / 買掛金 |
| 取引シーン② | 勘定科目（仕訳） |
| 製品Aを作るための原材料を運搬費用も含めて掛にて購入した | 原材料 / 買掛金 |
原材料の取得原価には、購入時の付随費用を加えて算出します。
| 取引シーン③ | 勘定科目（仕訳） |
| 販売促進の目的で商品を購入し、見本品とした | 広告宣伝費 / 普通預金 |
見本品の勘定科目は「見本品費」もしくは「広告宣伝費」になります。
サービスを受けたとき
企業活動を営むにあたり、日々さまざまなサービスを受けています。サービスの取引が発生したら、その種類や性質に適した勘定科目を使って仕訳します。
以下は、取引シーンごとの具体例です。
| 取引シーン① | 勘定科目（仕訳） |
| 自社利用のソフトウェアをベンダーに開発してもらい、代金を振り込んだ | ソフトウェア / 普通預金 |
自社利用目的のソフトウェアの場合、そのソフトウェアによって将来の収益獲得や費用削減が確実だと認められる場合は資産科目の「ソフトウェア」で、不確定な場合は費用科目の「研究開発費」で処理します。
| 取引シーン② | 勘定科目（仕訳） |
| 税務のWeb雑誌をサブスク契約し、月額利用料が口座から引き落とされた | 支払手数料 / 普通預金 |
毎月払いであれば、費用科目を使用しますが、1年契約で一括払いの場合は、「前払費用」で資産計上を行い、毎月費用科目に振り替えます。
公的な費用を払ったとき
公的な費用には、税金や公的機関への支払いが挙げられます。
具体的な取引シーンごとに具体例を紹介します。
| 取引シーン① | 勘定科目（仕訳） |
| 郵便局で収入印紙を現金購入した | 租税公課 / 現金 |
収入印紙は、印紙税を納めるために使う証票であり税金です。そのため、「租税公課」勘定を使って処理します。
| 取引シーン② | 勘定科目（仕訳） |
| 区役所にて印鑑証明書を発行するため、手数料を支払った | 租税公課 / 現金 |
役所などへの支払いも「租税公課」を使って処理します。
| 取引シーン③ | 勘定科目（仕訳） |
| 従業員の給料から社会保険料を控除した | 給料 / 預り金 |
従業員の給料から一時的に預かる社会保険料や源泉所得税、住民税などの控除金銭は、「預り金」勘定で処理します。
勘定科目のポイント
勘定科目名の付け方や取引ごとに使用する勘定科目は、法的なルールや規定によって明確に定められたものではありません。
しかし、勘定科目は会社の財務情報を反映する重要な要素のため、自由に設定できると同時に慎重かつ適切な管理も求められます。
勘定科目を設定する前に、設定のポイントを注意点も含めて確認しておきましょう。
勘定科目は自由に決めて良い
勘定科目は、一般的には自由に設定ができます。たとえば、事業拡大に応じて、新たな勘定科目の作成も可能です。
自由度が高い反面、社内ルールが無ければ、担当者による属人化のリスクが生じます。担当が入れ替わるたびに独自のやり方で科目を設定すると、帳票が複雑になり、管理が困難になりかねません。そのため、各科目の定義や使い方を明確にドキュメント化し、社内共有しておくことが重要です。
これにより、新しいメンバーが追加された場合でも理解しやすく、科目相違を防ぐことにつながります。
また、勘定科目は財務諸表を構成する重要な要素のため、社内の人間だけでなく、株主などの利害関係者、税理士、監査人など、社外の誰が見ても内容が想定できる名前にしておくことが重要です。
使用する勘定科目は企業によって異なる
勘定科目は、企業の業種、組織の特性、業務の規模や複雑さに応じて設定されるため、企業によって異なります。また、使用する会計システムごとに初期設定されている勘定科目名もさまざまです。
一部の業界では、業界標準の勘定科目体系が存在する場合もあります。
たとえば、銀行業界では、会社法・金融商品取引法や各種会計基準等のほか、銀行法や銀行法施行規則に従い財務諸表を作成しています。*1 そのため、一般の事業会社とは勘定科目が大きく異なっています。
*1 参考 一般社団法人全国銀行協会 「やさしい銀行の読み方～銀行の財務諸表とディスクロージャー～」
一般的な勘定科目を使う
勘定科目は、担当者ごとの解釈の違いを避けるためにも、一般的な科目を使用すると良いでしょう。
国税庁e-Taxのサイトに掲載されている「勘定科目コード表」*1は、業界ごとに標準とされる勘定科目名称が記載されています。e-Taxを利用して財務諸表を電子提出する場合、「勘定科目コード表」に基づいた作成が求められるため*2、勘定科目設定の際に、一般的な科目としての参考になるでしょう。
青色申告決算書・収支内訳書を作成する個人事業主の場合、国税庁が発行している「帳簿の記帳のしかた」に一般的な必要経費の一覧表*3が掲載されています。
できるだけ一般的とされる勘定科目を使うことで、電子申告の際の手間を省き、社内、社外の誰が見ても内容が理解されやすくなります。ぜひ参考にしてみてください。
*1 参考 財務諸表（貸借対照表）の勘定科目コード表及び標準フォーム
*2 参考 財務諸表のＣＳＶ形式データの作成方法
*3 参考 国税庁 帳簿の記帳のしかた
一貫性をもって勘定科目を決める
勘定科目を決めるにあたっては一貫性を持っておくことが重要です。
企業会計は、将来的に継続して事業活動を行う前提のもとに会計情報の収集・処理を行っています。これを企業会計の「継続企業の前提」といいます。
事業継続のためには、情報の一貫性と比較性が必要です。企業の財務状態や業績の変化を正確に評価するためにも、勘定科目の一貫性を保つことは重要です。
また、勘定科目の一貫性は、投資家や債権者などの利害関係者や、税理士、監査人などの外部の関係者にとっても有効です。一貫性のある勘定科目を使用して作成された財務諸表によって、会社の経済状態や業績の変化を正しく評価できるからです。
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まとめ
この記事では、勘定科目の基本知識と、勘定科目の種類を一覧で紹介しました。また、取引のシーンごとによく使われる勘定科目もあわせて解説しました。
勘定科目は、取引内容の分類と会計情報の整理には欠かせない要素です。勘定科目の設定は企業の特性や業務ニーズにあわせて柔軟に対応できますが、明確性と一貫性を持たせることが重要です。
適切な勘定科目の選択は、より見やすい財務諸表の作成に役立つため、企業の継続的な事業状況を確認するためにも欠かせません。勘定科目の理解は、会計初心者から経営者まで、ビジネスパーソンにとって役立つスキルとなるでしょう。
ぜひ、勘定科目の知識を身に付け、ビジネススキルを底上げしていきましょう。
